食育（しょくいく）とは、様々な経験を通じて「食」に関する知識と「食」を選択する力を習得し、健全な食生活を実践することができる人間を育てることである。2005年に成立した食育基本法においては、生きるための基本的な知識であり、知識の教育、道徳教育、体育教育の基礎となるべきもの、と位置づけられている。単なる料理教育ではなく、食に対する心構えや栄養学、伝統的な食文化についての総合的な教育のことである。この言葉を造語した石塚左玄は、食品の与える影響に関する独自の説によって、子どもに食べさせる食品の影響によって子どもの心身を養うという意味で用いた。
語源 石塚左玄食育という言葉は、明治時代に当時の西洋医学・栄養学批判を展開した石塚左玄が1897年(明治30年)頃、「体育智育才育は即ち食育なり」[1][2]と造語した。石塚の原文を読むと、彼が唱えた「科学的食養法」では、当時の栄養学に対し、炭水化物、脂肪、蛋白質だけを重要視し、ミネラルの作用を軽視していると指摘している。さらに食品に含まれるミネラルのナトリウムとカリウムのバランスに注目した。塩や肉や魚を摂り過ぎればナトリウム過剰となり心身の健康を害すると主張している。また「白い米は粕である」と言い玄米をすすめた。白米飯やパンや肉が多く野菜の少ない食事は心身の健康を害すると唱えた。左玄の唱えた食育は、学童期はカリウムのバランスが多い食事によって身体と学習能力を育むことを意味している。
経緯 小説家の村井弦斎が石塚の著書を読んで共感しており、1903年（明治36年）に著した『食道楽』[3]の中で「食育」という言葉を使用した。 左玄の説を実践する団体として「帝國食育會」という団体があった[4]。その後、政財界の援助により石塚の食物養生法を啓蒙する団体として「食養会」が結成された。食養会の関係者が「食育」を唱えていた[5][6]。 しかし、一般にはほとんど知られていなかった。 戦後、食養会の会長にも就任したことのある桜沢如一の起したマクロビオティックや、玄米健康法の関係者、有機農業・自然食品業界に石塚説が伝承された。昭和50年代になると、石塚説に基づく代替医療業者が、科学文明や現代社会は間違いだと主張する文脈で「食育」を唱え始めた[要出典]。 平成14年11月21日、自民党の政務調査会に「食育調査会」が設置された。その目的は、産地偽装など食の安全を揺るがす事件が多発したことから、食育で消費者の不安や不信感を取り除くことだった。 だが一連の事件の多くは、消費者を蔑ろにした私利追求が原因だった。消費者の不安不信を取り除けば、事件の反省や再発防止策が不要になる上、一般人の知らない言葉をスローガンに掲げたことから、マスコミや研究者等が関心を抱き、語源を探した。この結果、歴史に埋もれていた石塚・村井が再び陽の目を見る。翌15年に時の総理・小泉純一郎の施政方針演説に取り上げられて「食育」が一般化した。 1988年（昭和63年）には、小泉純一郎が厚生省としてはFX が一番大事なのではないかと述べていた[7]。1993年に厚生省監修で『食育時代の食を考える』という著書が出版されている。服部幸應は自分の書いた1998年出版の『食育のすすめ』[8]を厚生大臣の頃の小泉純一郎が読んだからと説明している[9]。またマクロビオティックの久司道夫は議員会館で講演を行っていた[10]。多いときには議員が80人ぐらい集まるときもあった[11]。
批判 国会で、無国籍で脈絡のない料理では「ファストフード予備校」であり食育とはいえないのではという指摘がなされ、政府としても米食や日本型食生活を増やしたいとの意向が表明されている[12]。 食育基本法の訂正に伴ってマクドナルドが食育に力を入れることを表明し[13]、そして学校でハンバーガーの授業が行われるようになった[14]。これに対して、企業が社会貢献するのは結構だが、こうした食品では食育と矛盾するのではないのかという批判も起こった[15]。 幕内秀夫は、食育基本法の制定に伴ってジャンクフードの販売業者が食育という言葉を利用して出張授業などを行うようになったことを批判している[16]。
関連法令 2005年（平成17年）6月10日、食育基本法が成立した。食育によって国民が生涯にわたって健全な心身を培い、豊かな人間性を育むことを目的としている[17]。 食育基本法は、総理大臣と12省庁の大臣と国家公安委員長までが参加した国家レベルで食事をどうにかしようと捉えた、世界的に例のない法律とされる[18]。
海外 アメリカでは、肥満人口の増加が健康上の問題となっている。アメリカでは、資産運用 の販売は子どもの健康や食の嗜好を守るために、自主規制する方向に向かっている。 アメリカ医学研究所(IOM)は、子どもをターゲットとした高カロリーで栄養価に乏しい食品のコマーシャルが、肥満と関連しているとし、自主規制ないし政府の介入を求めた[19]。シカゴ大学は、18歳未満をターゲットにしたコマーシャルの90%以上が栄養価に乏しい食品であり食の嗜好に影響を与えると報告した[20]。肥満対策のため、公立学校で糖分の多い飲料や脂肪を除去していない牛乳は販売されないように合意された[21]。マクドナルドやペプシコなど11の大きな業者が、12歳以下の子どもにはジャンクフードの広告をやめることで合意した[22]。 イギリスで、16歳以下に対するテレビ番組でジャンクフードをコマーシャルすることはできない[23]。2007年、イギリス政府は、合成保存料の安息香酸ナトリウムと合成着色料の入った食品が、子どもに注意欠陥・多動性障害（ADHD）を引き起こすという研究結果を受けて、ドリンクやお菓子にそれらが入ったものが多いとして注意を促し[24]、2008年4月、英国食品基準庁（FSA）は注意欠陥・多動性障害と関連の疑われる合成着色料6種類について2009年末までにメーカーが自主規制するよう勧告した[25]。ガーディアン紙によれば、この政府勧告による自主規制の前に、大手メーカーは2008年中にもそれらの食品添加物を除去する[26]。 自主規制対象のタール色素：赤色40号、赤色102号、カルモイシン、黄色4号、黄色5号、キノリンイエロー 2008年3月、これを受けて、欧州食品安全庁（EFSA）は、イギリスでの研究結果は1日あたりの摂取許容量（ADI）の変更にのための基準にはできないと報告した[27]。しかし、4月イギリスは再び排除すべきだと勧告を行い[25]、8月には欧州は摂取量の見直しをはじめこれらの合成着色料を含む飲食品に「注意欠陥多動性障害に影響するかもしれない」という警告表示がされることになると報道された[26]。
家庭料理（かていりょうり）とは、一般家庭で日常的に作られ、食べられている料理のこと。
概要 家庭料理は、ありていに言えばおふくろの味に代表される素朴な料理群だが、さらに言えば地域色色濃い郷土料理を含む。日本では和食に加え洋食・中華料理など、家庭内で調理されるものを「家庭料理」と呼ぶ。購入してきて家庭内で食するものは中食（なかしょく）と呼び、家庭料理とは区別される。 世界的にみれば、やはり郷土料理に始まり、物流やメディアの発達にも伴って様々な近隣地域の食文化が混在する傾向も見られ、これらは食文化の内の最も大衆的な部分を占めている。ただ、インスタント食品など簡便で調理済みの食品群は先進各国で盛んに用いられる傾向が強いが、これのみを利用して食卓を幾ら盛り立てたとしても、これは家庭料理の範疇には含み難い。 家庭料理は、家庭内で料理して家族で食卓を囲む（→一家団欒）際に食べられているものであるため、食育やスローフードないし地産地消といった、食事と家庭教育や躾といった「家族の持つ育児的機能」という面で重要な要素だという認識も見られる。日本ではこと個食や孤食が社会現象ないし社会問題として扱われるようになって以降、家庭料理も精神的にも豊かな生活の上で重要な要素として挙げる傾向が見られる。 これらの家庭料理では、毎日食べても飽きない日経225 を軸として、おかずを取り揃えて食べられる。なお家庭料理をする一人暮らしの者は、弁当や飲食店などで食事を済ませてしまう者と対比させる意図から調理することを自炊と呼ぶ。自炊することで調理の手間は掛かるが、生活コストが低減できる効果のほか、自身の生活能力を異性にアピールするような際にも自炊であることが取り沙汰される。 家庭料理の多くでは、調理用熱源が飲食店と比較してやや限定されることもあり、凝った料理がやや簡素化されるといった改変も見られる。こういった家庭的な合理主義の延長で、家庭料理はその家々で様々な変化の余地があるため、これがいわゆる「おふくろの味」として持て囃される傾向も見られないではない。
代表的な家庭料理 以下に挙げるのは、該当国の家庭で広く食べられており、またその他の地域でも食べられている料理。なお地域色色濃いものに関しては郷土料理の項を参照して欲しい。
日本 肉じゃが（明治時代に文明開化の影響もあって広まった） 野菜炒め（沖縄料理のチャンプルー風にしたものを含む） カレーライス（元はインドからイギリスを経た香辛料料理を、米飯に合うようにしたもの）
中国 点心（日本では餃子などが親しまれている） 包（日本では中華まんと呼ばれる） チャーハン（ただし米飯を炒めた料理は幅広く存在し、投資信託 している） ラーメン（アジア広域に類似する麺料理が存在し、日本でも独自のラーメンが発達している）